デジタル映画の劇場公開と興行のプロセスを紹介します。
映画の権利獲得
映画の配給会社は、劇場公開するために、映画の劇場上映権を獲得しなければなりません。邦画の場合は製作会社（製作委員会）から権利を調達し、洋画の場合は、海外の権利元（映画会社、プロデューサー、エージェントなど）から日本国内の配給権を得ることになります。また、権利元から配給・宣伝業務を請け負うだけの委託契約で劇場配給業務を行うこともあります。
配給計画立案
上映権を獲得した映画の公開規模、公開時期、宣伝予算、劇場収支計画などを策定します。さまざまな会社からの出資を仰ぐ製作委員会方式により製作された映画は、委員会に配給計画を事前に説明し、承認を得てから行うこともあります。
劇場のブッキング
映画の作品力評価（観客のターゲットや公開規模の適正評価）に応じて、適切な公開劇場数を確保するとともに、公開日を確定します。通常は配給会社の劇場営業部がそれぞれの地域の興行会社と交渉し、全国の公開劇場が決まっていきます。
シネコン以前
シネコンが日本で展開される以前は、「メイン館」と呼ばれる劇場が複数の劇場を系列館として連ね、全国で、同じ映画をある一定規模の劇場数で上映する仕組み（チェーン・システム）が一般的でした。
東宝、東映、松竹のブロックブッキング
特に邦画系は、東宝、東映、松竹の3系統がチェーン構成（上映劇場の内訳）を決定していました（「ブロックブッキング」という、公開する劇場と公開日数があらかじめ決められたうえで上映する仕組み）。
フリーブッキング
それが、シネコンの浸透とともに「フリーブッキング」と呼ばれる仕組みへと徐々に移行し、いまでは作品の適正に応じた公開館数と公開日数の確保が可能となっています。ちなみに、シネコン形態以外の劇場は「既存館」と呼ばれています。
劇場との配給契約
配給会社と興行会社（劇場）間では、以下のような配給条件項目が取り決められます。
上映期間
文字通りいつからいつまで上映するのか。ヒットが予想される映画は、公開当初には終了日が決まっていないことも多いのです。
MG（ミニマムギャランティー＝印税最低保証額）
映画は権利商売のため、公開する劇場は原権利者（この場合は配給会社）に印税（配収）を支払うことになります。
NOMG
通常は「NOMG（前払いの保証額はない）」という条件になるのが一般的で、その場合は印税を前払いする必要はありません。
ただし、一部の強力な作品を上映する場合、事前に興行期間に応じて、劇場側が配給会社に一定額の興行収入を保証することがあり、これをMG（ミニマムギャランティー）と呼びます。
一定額の前売券販売を前提にブッキング
逆に、配給会社側が興行会社に対し、一定額の前売券販売を前提に、ブッキングを確保することがあります。これはブッキングに見合う動員達成のためのひとつのリスクヘッジでもあります。
オーバレッジ
なお、最初に保証したMGを超えて、追加で支払う印税のことを「オーバレッジ」といいます。
歩率
興収に対する配給会社の取り分（配収）の率。一般的には50～70%ですが、作品の強さや配給会社と興行会社の関係、条件交渉次第でその比率は変動します。
トップオフ諸条件
「トップオフ」とは、その映画の宣伝費など必要経費について、精算時にあらかじめ興収から差し引いておくこと。全国公開の作品の場合、配給会社が宣伝を行うため、劇場側がトップオフできる経費が発生しないのが一般的です。
ただし、ムーブオーバーにより、ローカル劇場で公開される場合、劇場側が独自の宣材物（ポスター・チラシ等）作成やローカル媒体への広告を出稿することがあるため、その制作費や広告料金などが、トップオフ対象になることがあります。
レポートの提出
劇場は、日毎の動員と興収をまとめたレポート（および週でまとめた週報）を配給会社に提出するため、そのフォーマットとタイミングを確認します。
このレポートに基づいて精算書が作成され、配給会社から興行会社へ請求書が発送されます。
宣伝
興行収入を上げるためには、宣伝が重要な要素となります。ここでは、主に配給会社による宣伝活動を紹介します。
宣伝プラン策定
映画のターゲット（客層）を想定し、宣伝プランを練ります。キャッチコピーやビジュアルイメージ、タイトル案とともに、宣伝方針、広告出稿、パブリシティ、タイアップなどの企画案を作成。この宣伝プランを各配給会社の宣伝会議などで討議し、詳細を詰めていきます。場合によっては製作委員会に諮って承認を得ます。
プレスリリース作成・配布
確定した宣伝プランに基づいた配布資料（プレス媒体向け映画紹介冊子＝プレスリリース）を作成し、配布します。
予告編制作・配布
予告編（トレーラー）を作成し、公開予定の劇場やその系列館、もしくはお互いに予告編を交換しあっている劇場に配布。その映画の公開前の上映作品に動員される観客に対し、予告編を見てもらえるよう手配します。映画を見る動機づけにおいて、予告編は大きな要素であり、その制作と配布は、地味ながら重要な宣伝のひとつとなっています。
宣材物（ポスター、チラシなど）の作成・配布
予告編同様に、ポスターやチラシのアートワーク、タイトルロゴも、映画を認知させるうえで大きな役割を果たします。
前売り券の作成・配布
前売り券を販売することは、動員できる顧客層を事前に担保します、すなわち興行期間と興収見込みの一部をあらかじめ確保したことになります。日本では、リスクヘッジの一環として、全国公開する映画のほとんどが前売り券を活用しています。
ローソンや『ぴあ』などチケット予約による自動発券
前売り券には、プレイガイドや劇場窓口で扱われる全国共通券（チラシと同じような絵柄の入ったチケット）と、ローソンや『ぴあ』などチケット予約による自動発券があります。前売り券の流通業務は、メイジャーや東和プロモーションといった会社が、配給会社とプレイガイド及び劇場の間に入って行っています。
また、各配給会社は、前売り券の売上枚数の推移を、公開初日の動員数を占うひとつの指標としています。
完成披露試写
完成したデジタル映画を、配給会社の宣伝担当が劇場公開前に広くマスコミ全般に案内し、完成披露試写を行います。話題性のある作品では、芸能人や著名人を呼び込むことで試写自体がワイドショー等で報道されることになります。その際、試写に訪れた著名人のコメントなども併せて配信されます。
広告・パブリシティ
広告出稿
映画のターゲット層が購読している新聞、雑誌やテレビ、ラジオの広告枠を買うこと。映画によって宣伝費の額が異なることから、高額な出稿費用が必要なTVスポットなどは、全国公開する映画が中心となっています。
タイアップ
たとえばテレビCMに、映画の本編映像を使用したり、出演者をその映画の役柄で起用したりする宣伝手法を「タイアップ」といいます。映画と企業もしくは特定商品の宣伝がリンクすることで、映画は認知度を上げることができるし、企業や商品は映画をイメージづけに利用できます。
もちろんCMだけではなく、映画のキャラクターを利用した関連グッズの製作や、試写会のスポンサーなど、タイアップの方法は多岐にわたります。
パブリシティ
テレビの報道番組やバラエティ番組、雑誌の特集などで映画を紹介してもらえるよう、宣伝会社、あるいは配給会社の宣伝部は、各媒体にニュース性や話題性のある映画の情報をタイムリーに伝達しています。監督や主要キャストの記者会見などは、こうしたパブリシティ活動を効率的に行ううえで非常に有効な手段となります。
撮影現場取材（セットビジット）
場合によっては、クランクイン後にロケ現場やスタジオの撮影風景をマスコミに取材させ、「撮影快調」といった文句で煽ることもあります。このように撮影現場にメディア等の取材が入ることを撮影現場取材（セットビジット）と呼んでいます。
キャストのプロモーション来日
また、公開に合わせて人気・知名度のあるキャストを来日させるのも重要なパブリシティのひとつです。
テレビ番組への出演
ワイドショーのカメラが成田空港に殺到する光景はもはやお馴染みでしょう。もちろん、来日プロモーションによってテレビ番組への出演やインタビュー取材が入りやすくなることはいうまでもありません。
パブリシティは、映画の認知度を上げ、観客に映画を観たいと思わせるための重要な宣伝手法です。
掲載料が発生しない
情報を積極的に配信したり、雑誌などの編集者にアプローチしたりするという点で労力はかかりますが、ほとんどの場合掲載料などは発生しないという利点があります。ここが、広告出稿とは大きく異なります。